「がん」で障害年金を受給した事例|受給のポイントを社労士・社会福祉士が解説

「がんになったけれど、障害年金は受給できるのだろうか。」

このようなご相談をいただくことがあります。

障害年金というと、手足の障害や精神疾患をイメージされる方が多いですが、がんも症状や治療の状況によっては障害年金の対象となります。

実際には、がんそのものではなく、日常生活や就労にどの程度支障が生じているかが重要な判断ポイントとなります。

今回は、実際に「がん」で障害年金を受給できた事例をご紹介しながら、受給のポイントについて解説いたします。


① ご相談の内容

ご相談者様は50代の男性で、会社員として勤務されていました。

健康診断で異常が見つかり、精密検査の結果、進行したがんと診断されました。

手術を受けた後も、抗がん剤治療や放射線治療が続き、強い倦怠感や吐き気、しびれなどの副作用に悩まされていました。

治療を続けながら職場へ復帰したものの、体力が著しく低下し、以前のように働くことが難しくなったことから、ご相談いただきました。

「働いているから障害年金は受給できない」と思われていましたが、実際には就労していても受給できる可能性があります。


② 受給できた理由

障害年金では、病名だけで受給の可否が決まるわけではありません。

今回のケースでは、

・抗がん剤治療による強い副作用が継続していたこと
・長時間の勤務が困難で、勤務内容にも大きな制限があったこと
・日常生活でも疲労感が強く、一人で外出することが難しい日があったこと

などを診断書や病歴・就労状況等申立書で具体的に説明しました。

また、仕事を継続していても、職場から業務内容の配慮を受けていたことや、頻繁な休暇取得が必要であったことも重要な資料となりました。

障害年金では、「働いているかどうか」ではなく、「どの程度の支障があるか」が重要です。


③ がんで障害年金を請求する際のポイント

がんで障害年金を請求する際は、診断書の内容が非常に重要です。

特に、治療による副作用や身体機能への影響、日常生活の制限について具体的に記載されているかがポイントとなります。

また、病歴・就労状況等申立書では、

治療開始から現在までの経過だけでなく、

・食事や入浴などの日常生活への影響
・通院頻度
・就労状況
・職場で受けている配慮
・家族からの支援状況

などを具体的に記載することで、障害状態が伝わりやすくなります。

「がん」という病名だけではなく、生活への影響を具体的に伝えることが受給への大きなポイントです。


まとめ

がんは、治療技術の進歩により長く付き合う病気となりつつあります。

一方で、抗がん剤治療や放射線治療、再発への不安などにより、これまでどおり働くことや日常生活を送ることが難しくなる方も少なくありません。

そのような場合には、障害年金を受給できる可能性があります。

しかし、障害年金は病名だけでは判断されず、症状や生活への支障、就労状況などを総合的に審査されます。

そのため、診断書や病歴・就労状況等申立書の内容が結果を大きく左右することも少なくありません。

「自分は対象になるのだろうか」「働いているけれど請求できるのだろうか」とお悩みの方は、一人で判断せず、障害年金を専門とする社会保険労務士へご相談ください。

適切な資料を準備し、ご自身の状況を正しく伝えることが、障害年金受給への第一歩となります。

社会福祉士 島津祥太

障害年金申請代行


社会保険手続き

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